オンラインファクタリング業者14選!メリットやデメリットも解説!

オンラインファクタリング会社14社

売掛金の現金化が必要だけど、銀行融資は難しく、ファクタリング業者への直接訪問も難しいという場合もあるでしょう。オンラインファクタリングは、キャッシュフロー改善や資金調達の新たな選択肢として注目を集めています。

この記事では、おすすめのオンラインファクタリング業者14社と、選び方のポイント、メリット・デメリットを解説します。資金繰りの悩みを抱える方は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

オンラインファクタリング会社14選

オンラインファクタリング会社14選

以下に、注目のオンラインファクタリング会社14社をご紹介します。

スクロールできます
業者名特徴審査スピード入金スピード手数料契約方法申し込み資格利用限度額
ビートレーディング・オンライン完結
・必要な書類は2種類(会員登録時に本人確認書類が必要)
・創業1年未満の会社も利用可能
最短30分最短2時間2社間:4%~12%
3社間:2%~9%
2社間、3社間法人、個人事業主上限下限なし
日本中小企業金融サポート機構・主に中小企業や個人事業主のサポート
・必要な書類は2種類
・オンライン完結
最短30分早ければ当日中2社間:1.5〜10.0%
3社間:1.5〜10.0%
2社間、3社間法人、個人事業主上限下限なし
PayToday (ペイトゥデイ)・審査がAI
・オンライン完結
・手数料が1~9.5%と安く、上限が決まっている
・ベンチャー企業/スタートアップにも重点
最短30分最短30分1%〜9.5%2社間法人、個人事業主、フリーランス10万円〜上限なし
OLTA (オルタ)・審査がAI
・オンライン完結
・手数料が2~9%と他と比べて安い
最短即日最短即日2.0〜9.0%2社間法人、個人事業主、フリーランス不明
ペイトナーファクタリング・審査がAI
・オンライン完結
・手数料が一律10%
最短10分最短10分10%2社間法人、個人事業主、フリーランス1万円〜
QuQuMo・オンライン完結
・必要な書類は請求書・通帳の2点のみ
・債権譲渡登記不要
最短40分最短2時間1%〜2社間法人、個人事業主上限下限なし
WIT(ウィット)・2社間、3社間の両方に対応している
・オンライン完結
・コンサルティングを受けることもできる
・審査通過率が高い
最短30分最短2時間2社間:5.0〜20.0%
3社間:不明
2社間、3社間法人、個人事業主下限なし〜不明(掲載事例の最高額は830万円)
AGビジネスサポート・オンライン完結
・2社間、3社間の両方に対応
・起業したばかりの方や、個人事業主、赤字の方も審査に通る可能性がある
最短即日最短即日2%~12%2社間、3社間法人、個人事業主10万円~上限なし
バイオン・独自のAI審査採用している
・オンライン完結
最短60分最短即日10%2社間法人、個人事業主、フリーランス5万円~
ベストファクター・最短1日のスピード資金調達
・2社間ファクタリングも利用可能なため信用に傷がつかない
・業界最高水準の買取手数料2%〜
・担保や保証人が不要で利用可能
最短30分お申込み当日2%〜20%2社間、3社間、注文書法人、個人事業主未回収の売上額30万円〜
えんナビ・24時間365日対応
・最短1日で資金調達
・安心のノンリコース契約
・手数料、業界最低水準
非公開最短1日5%〜2社間、3社間法人・個人事業主50〜5,000万円
GMOフリーランスファクタリング・会員登録不要
・業界最速級、最短30minで審査完了
・明快な手数料9.5%でわかりやすい
最短30分非公開一律9.5%2社間個人事業主1万円〜上限なし
ファクタリングZERO・オンライン完結
・1年未満の企業でも利用可能
・土曜日も営業
・LINEからでも受付可能
最短即日最短即日1.5~10%2社間、3社間法人、個人事業主20~5,000万円
FACNET・オンライン完結
・請求書などをスマホで撮影するだけで手続完了
・設立日に関係なく利用可能
最短即日最短即日2%~2社間非公開~5,000万円

上記の表の通り、オンラインファクタリング会社は、スピーディーな審査と入金、オンライン完結型のサービス提供が特徴となっています。多くの企業がAI審査を導入し、最短30分程度での審査完了を実現しています。

手数料については、企業によって大きく異なり、1%台から20%以上まで幅広い設定となっています。また、2社間と3社間の両方に対応している企業が多く、利用者のニーズに合わせた選択が可能です。

利用限度額も企業によって異なりますが、多くの企業が数万円から数千万円までの幅広い範囲で対応しています。一部の企業では上限を設けていないケースもあります。

申し込み資格については、ほとんどの企業が法人と個人事業主の両方に対応しており、中にはフリーランスも対象としている企業もあります。

全体的な傾向として、オンライン完結型のサービスを提供することで、迅速な資金調達を可能にしていることが分かります。ただし、各企業の具体的な条件や手数料は、取引内容や利用者の状況によって変動する可能性があるため、実際の利用を検討する際は各社に直接問い合わせて詳細を確認することが重要です。

どのファクタリング会社を選択するかは、自社の状況や優先事項に合わせて検討しましょう。

オンラインファクタリング会社を選ぶ際のポイント

オンラインファクタリング会社を選ぶ際のポイント

オンラインファクタリング会社の選び方には重要なポイントがあります。主要な4つのポイントについて詳しく見ていきましょう。

ファクタリングサービス利用時に、最も気になるのが手数料です。手数料の下限と上限をしっかり確認することが重要なポイントです。下限は最低限必要な費用、上限は最大の負担額を示します。

ただし、低い手数料だけでなく、サービスの質や会社の信頼性のバランスを考慮する必要があります。極端に低い手数料には、隠れた費用や不透明な契約条件の可能性もあるため注意が必要です。

手数料は会社によって大きく異なります。複数の業者を比較検討することにより、自社に最適なファクタリングサービスが選べるでしょう。

契約方法

非対面での契約希望なら、完全オンライン型のサービスが望ましいでしょう。書類郵送や対面手続きが不要で、時間と手間を大幅に削減できます。24時間365日申し込み可能で、急な資金需要にも素早く対応できます。

対面での相談や詳細説明を希望する場合は、オンラインと対面を併用できるハイブリッド型のサービスもおすすめです。ニーズや状況に最も適したサービスタイプを選ぶことが大切です。

事業体による制限の確認

ファクタリングサービスを利用する際は、売掛先の種類や取引内容によって制限がある場合があります。多くのサービスは、法人間の国内取引を想定しているため、売掛先が個人や海外企業の場合、ファクタリングの対象外となることがあるのです。

公的事業や大規模プロジェクトなど、特定の業種や取引形態に制限を設けているファクタリング業者もあります。さらに、ファクタリングの申込者が個人事業主やフリーランスの場合、利用できないサービスもあります。事前に利用可能かどうかの確認が重要です。

償還請求権の有無

ファクタリングサービスを選ぶ際、償還請求権の有無は非常に重要な判断基準です。できるだけ償還請求権のないサービスを選ぶことをおすすめします。

償還請求権付きのファクタリングは、売掛先が支払いを行わなかった場合、ファクタリング会社から資金を返還するよう求められる可能性があるのです。つまり、売掛金の回収リスクを完全には回避できません。

一方、償還請求権なしのファクタリングでは、売掛先の支払い不能リスクはファクタリング会社が負います。資金調達者は確実に資金を確保できるため、将来的な返済リスクを回避できるメリットがあります。

オンラインファクタリングのメリット、デメリット

オンラインファクタリングのメリット、デメリット

オンラインファクタリングのメリットとデメリットを見ていきましょう。

メリット

最大のメリットは入金スピードの速さです。従来の対面式と比べ、申込から入金までの時間が大幅に短縮されるため、急な資金需要にも素早く対応できます。

AIデータや分析技術を活用した効率的な審査プロセスにより人手による確認作業を最小限に抑えることで、審査時間を大幅に短縮できるのです。

比較的安い手数料も大きなメリットです。運営コストが低く抑えられ、その分を手数料引き下げに充てられます。

付随費用の削減効果も見逃せません。 交通費や郵送費などの間接的費用が不要となり、総合的なコスト削減につながります。

デメリット

最大の問題点は、多くの業者が3社間ファクタリングに対応していないことです。3社間ファクタリングは、売掛先と資金調達者の間に別の企業が介在する複雑な形態です。

オンラインでこの契約手続きを行うのは難しく、リスク管理も困難になります。そのため、多くのオンライン業者はこのサービスを避けているのです。

また、 対面サービスと比べて柔軟性が低いことも指摘されています。オンラインの審査は効率的である反面、画一的になりがちです。個々の事業者の特殊な事情や複雑な取引背景を十分に考慮できないケースがあります。

オンラインファクタリングの総合評価

オンラインファクタリングは、比較的安い手数料でスピーディーに利用できる一方、3社間ファクタリングに対応しておらず、対面に比べ柔軟性は下がります。

そのため、2社間ファクタリングを非対面で契約したい事業者にとって最適なサービスといえるでしょう。また、迅速な資金調達を必要とする中小企業や個人事業主にも適しています。

オンラインファクタリングをおすすめできる事業者

オンラインファクタリングをおすすめできる事業者

オンラインファクタリングは全ての事業者に適しているわけではありません。ここでは、特にオンラインファクタリングの利用をおすすめできる事業者について説明します。

近くにファクタリング業者がない事業者

地方など、ファクタリング業者が少ないもしくはないエリアで事業を営んでいる方々にとって、オンラインファクタリングは非常に有益なツールとなります。

都市部に比べ、地方ではファクタリング業者の数が限られているのが現状です。そのため、従来のファクタリングサービスを利用しようとすると、遠方まで足を運ばなければならないケースも少なくありません。

このような地理的制限を受けない点が、オンラインファクタリングの大きな強みです。インターネット環境さえあれば、場所を問わずサービスを利用できるため、地方の事業者にとっては資金調達の選択肢が大幅に広がります。

遠方への移動に伴う時間的・金銭的コストも削減できるため、経営効率の向上にもつながります。

特に、人手の限られた小規模事業者にとっては、時間の節約効果は非常に大きいといえるでしょう。

現金を早めに確保したい事業者

オンラインファクタリングは、早期の現金確保が必要な事業者にとって、迅速かつ効率的な資金調達手段となります。

季節性のある事業や、急な資金需要への対応を迫られるケースは少なくありません。例えば、農業や観光業など、売上が特定の時期に集中する業種では、オフシーズンの運転資金確保が課題となることがあります。

突発的な大型受注や設備投資の機会など、予期せぬ資金需要が発生することもあるでしょう。このような状況下では、迅速な資金調達が事業の成否を分ける重要な要素となります。

オンラインファクタリングの迅速性は、急な資金需要に対して効果的に対応可能です。従来の銀行融資と比較しても、審査から入金までの時間が圧倒的に短いため、ビジネスチャンスを逃すリスクを最小限に抑えられます。

24時間365日申し込めるのも大きな利点です。休日や夜中でもすぐに手続きを始められるので、時間に縛られずに資金調達できます。

まとめ

オンラインファクタリングは、デジタル時代における新たな資金調達手段として注目を集めています。完全オンラインでの契約締結による利便性や迅速な審査と入金スピードが大きな魅力です。地方の事業者や急な資金需要がある事業者にとっても有効な選択肢となるでしょう。

一方、3社間ファクタリングへの対応の難しさや、対面サービスと比較した際の柔軟性の低下といった課題も存在します。自社の状況を冷静に分析し、適切な資金調達手段を選択することが大切です。

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この記事を書いた人

自らの経験に基づいた、ファクタリングや与信管理に関する豊富な実績を持ち、これまでに数百社の取引をサポート。
当メディアでは企業の資金繰りに役立つ情報発信を行うとともに、中小企業向けにファクタリングのアドバイザリーサービスも提供しています。

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